1980年 モスクワ（ソ連）
1984年 ロサンゼルス（アメリカ）
1988年 ソウル（韓国）
1992年 バルセロナ（スペイン）
1996年 アトランタ（アメリカ）
2000年 シドニー（オーストラリア）
2004年 アテネ（ギリシャ）
2008年 北京（中国）
2012年 ロンドン（イギリス）
2016年 リオデジャネイロ（ブラジル）
わかりますよね？＾＾
過去のオリンピック開催都市です。
開催国財政との因果関係を語る評論家がいます。
・モスクワ開催１１年後の１９９１年、ソ連崩壊
・ソウル開催９年後の１９９７年、通貨危機（国家破綻の危機）発生
・バルセロナ開催後、スペイン経済は景気悪化
・シドニー開催後、オーストラリア経済成長率が鈍化
・アテネ開催６年後の２０１０年、ギリシャ発の欧州信用不安を招く
・北京開催後、ここ数年のGDP成長率が鈍化
オリンピックを開催した各国は、経済大国アメリカを除いて、開催後数年から１０年程度で国家に深刻な問題を引き起こしています。
下記データ（開催前後３年間）でも明らか。
アトランタ（アメリカ）以外は綺麗に下がっています。
↓
この法則に則ると、、、今注目されるのは中国。
中国の本当のGDP成長率はプラスどころかマイナス、という専門家もいます。
中国経済の実態が表面化すれば、中国発の金融危機がリーマン・ショック以上の規模で勃発すると言われています。
当然、隣国日本にとっては多大な影響があります。
リーマン・ショック直後、
2008年10-12月期のアメリカのGDP成長率はマイナス5・4%。
このとき日本は、実にマイナス10・2%という大幅な落ち込みでした。
2009年〜2010年頃の日本の不動産価格にも大きな影響を与え、不動産会社やＲＥＩＴが破綻しました。
今年は北京オリンピック開催から７年目。
この先、過去の歴史に従う結果となるのかならないのか。
今後の中國経済に注目ですが、高騰する不動産市場を傍観している立場としては、一度、ガツンと価格調整が来てほしいところです。
