売主別中古マンション価格騰落率

2017.10.27



分譲マンションは立地が命。

購入後の価格推移に大きな影響があります。



さらに、、、

デベロッパーによる価格差もある?という記事です。



売主別中古マンション価格騰落率、
関東1位は新日鉄興和不動産、スタイルアクト

10/27(金) SUUMOジャーナル




スタイルアクト(株)は、このほど、売主別中古マンション価格の騰落率ランキング(2017年関東・関西版)を発表した。


同調査は、2016年7月から2017年6月に売り出された中古住戸と2005年以降に分譲された新築時の当該住戸価格を比較して、新築時からの騰落率を算出、これを築年数で割ったものを年間騰落率とし、ランキングしている。

調査の住戸サンプル数は21,595件で、関東30棟以上、関西15棟以上のサンプルがあるデベロッパーが対象。


それによると、関東版売主別騰落率ランキングでは、1位は新日鉄興和不動産、2位は三井不動産レジデンシャル、3位は東急不動産、関西版売主別騰落率ランキングでは、1位は阪急不動産、2位は三井不動産レジデンシャル、3位は睦備建設となった。


関東1位の新日鉄興和不動産は、都区部や政令指定都市などを中心に「リビオ」ブランドで都市型のライフスタイルを意識したマンションを供給している。

首都圏を中心に土地を厳選し、富裕層や単身者・ファミリー層など幅広いターゲットのニーズに合った価格・商品を供給することで、竣工後に立地の希少性と完成した物件に対する品質評価の双方が中古市場で再度高く評価され、関東圏において騰落率1位となった。


関西1位の阪急不動産は、京阪神の中でも特に人気が高い阪急沿線や、マンションの供給が比較的難しい京都市内などを中心にマンションを供給している。

阪急のマンションブランド<ジオ>は、関西の中で比較的高額なブランドとして認知されているが、更に価格を上昇させたのは、沿線全体の開発による底上げや、地域貢献などのブランドイメージと期待を裏切らない物件の仕上がりによるもので、関西圏の騰落率1位となった。


関東、関西ともに2位の三井不動産は、大手デベロッパーとして幅広いエリアに多くの物件を供給しながらも、各立地に適切なブランドでの提供で、現在の不動産市場においても多くの世帯が購入できる価格でマンションを供給し、その中でも特に都心部の物件やパークタワーなど都市型大規模タワーの価格上昇が大きく寄与し、関東、関西ともに騰落率2位となった。







基本は立地で中古価格が決まると思いますが、、、

感覚的にはデベロッパーによる差もあるような気がします。



分譲マンションも資産。

十分吟味して購入が必要ですね。




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posted by ゴン at 22:30 | Comment(0) | 脱サラ大家日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする