オリンピックと財政

2015.11.01



1980年 モスクワ(ソ連)
1984年 ロサンゼルス(アメリカ)
1988年 ソウル(韓国)
1992年 バルセロナ(スペイン)
1996年 アトランタ(アメリカ)
2000年 シドニー(オーストラリア)
2004年 アテネ(ギリシャ)
2008年 北京(中国)
2012年 ロンドン(イギリス)
2016年 リオデジャネイロ(ブラジル)


わかりますよね?^^

過去のオリンピック開催都市です。




開催国財政との因果関係を語る評論家がいます。


・モスクワ開催11年後の1991年、ソ連崩壊
・ソウル開催9年後の1997年、通貨危機(国家破綻の危機)発生
・バルセロナ開催後、スペイン経済は景気悪化
・シドニー開催後、オーストラリア経済成長率が鈍化
・アテネ開催6年後の2010年、ギリシャ発の欧州信用不安を招く
・北京開催後、ここ数年のGDP成長率が鈍化



オリンピックを開催した各国は、経済大国アメリカを除いて、開催後数年から10年程度で国家に深刻な問題を引き起こしています。



下記データ(開催前後3年間)でも明らか。
アトランタ(アメリカ)以外は綺麗に下がっています。




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この法則に則ると、、、今注目されるのは中国。


中国の本当のGDP成長率はプラスどころかマイナス、という専門家もいます。

中国経済の実態が表面化すれば、中国発の金融危機がリーマン・ショック以上の規模で勃発すると言われています。



当然、隣国日本にとっては多大な影響があります。

リーマン・ショック直後、
2008年10-12月期のアメリカのGDP成長率はマイナス5・4%。

このとき日本は、実にマイナス10・2%という大幅な落ち込みでした。

2009年〜2010年頃の日本の不動産価格にも大きな影響を与え、不動産会社やREITが破綻しました。




今年は北京オリンピック開催から7年目

この先、過去の歴史に従う結果となるのかならないのか。

今後の中國経済に注目ですが、高騰する不動産市場を傍観している立場としては、一度、ガツンと価格調整が来てほしいところです。



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posted by ゴン at 19:30 | Comment(0) | 脱サラ大家日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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